海外赴任中の自宅、貸す？貸さない？ - 海外赴任・移住・生活

海外赴任者のあるあるエピソードでは、「マイホームを購入した途端に赴任が決まった」なんて話をよく聞きますよね。

持ち家の場合、海外赴任が決まると留守中の自宅をどうしたらいいか悩まれることかと思います。

本記事では海外赴任中に自宅をどうするか、そのメリット・デメリットを紹介します。

赴任中に自宅を賃貸に出す

自宅を賃貸に出すことで得られる最大のメリットともいえる点は、家賃収入が得られることです。

赴任者やその家族が国外に出ていて日本に住居が必要ない期間、その住居を貸して安定した収入を得ることは合理的・効率的であるといえます。

また、通気や換気が行われることによって家が傷みにくくなるのもメリットと言えるでしょう。

人が一定期間住むわけですから、当然、家屋の損耗や汚損の可能性があります。また、家賃滞納等の入居者トラブルがないとも言えません。

そのほか、一時帰国の際に自宅に戻れない、本帰国が決まっても、賃貸契約期間が満了していないためすぐに住めないといったことが想定されます。

自宅に家財をそのまま残すことができ、一時帰国時や本帰国の際にもすぐに住むことができます。また、賃貸に関する住居者とのやり取り、トラブルが発生しません。人が生活することによって起きる損耗や汚損の可能性もなくなります。

人の出入りがなくなり通気や換気が長期間行われなくなるため、家が傷みやすくなります。また、業者に留守宅の管理を委託すると、費用が発生します。さらに、賃貸に出す場合と比べて、家賃収入が得られなくなります。

まとまった多額の収入を得ることができ、なおかつ固定資産税を支払う必要がなくなります。赴任中も、賃貸管理や留守宅管理などについて心配する必要がありません。

帰任時や一時帰国時の住まいについて検討する必要があります。売却のタイミングを見誤ると、中古住宅の相場の下落によって売却損が起こる可能性があります。

海外赴任が一年以上見込まれ、家族に使用するものがなく、かつ購入後一定期間が経過した自宅であるならば、賃貸に出すことを検討しても良いかもしれません。

ご自身での賃貸管理に不安があっても、賃貸管理サービスを利用すれば、入居者と直接やり取りをする手間が省け、契約内容によっては仲介業者によって賃料の支払いも保証されます。

詳細条件については、賃貸管理サービスを提供する業者に直接問い合わせて相談をすると良いでしょう。